ドローンを活用した
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実証実験動画
海底火山噴火による軽石被害調査（沖縄県国頭村）
沖縄県国頭村にある電源開発の水力発電所
調査対象１：海底火山噴火の影響により流れついた軽石の深度による分布調査
調査結果：消波ブロック付近の中層から表層にかけて広く分布。
総評：表層のみではなく、中層域の軽石を除去しなければ船舶への被害を削減できない。
水中ドローン実証実験（沖縄県国頭村）
沖縄県国頭村漁業協同組合様ご協力のもと、行われた水中ドローン実証実験。
調査対象１：テトラポッド（台風により崩壊した箇所の調査）
調査対象２：サンゴ礁及び漁礁（観光資源、水産資源の状況確認）
調査結果：テトラポッドの施工状況確認可能。サンゴ礁及び漁礁の生息調査可能。
総評：海水の透明度も非常に高いため調査対象の把握が容易であった。機体の操作も比較的容易で直感的に取扱い可能である。
水中ドローン実証実験（岩手県宮古市）
岩手県宮古漁業協同組合様ご協力のもと、行われた水中ドローン実証実験。
調査対象１：養殖棚（養殖生育調査）
調査対象２：養殖棚固定アンカー（老朽化の状況確認）
調査結果：養殖棚生育状況確認可能。固定アンカーの老朽化具合確認可能。
総評：岩手県沿岸は栄養豊富な親潮により透明度は低いものの、対象物を鮮明に映し出すことができた。海底に埋設してあるアンカーに接続しているチェーンの老朽化も把握可能なため潜水士による調査の軽減が可能になります。
水中ドローン実証実験（滋賀県琵琶湖）
滋賀県庁様ご協力のもと、行われた水中ドローン実証実験。
琵琶湖にある白髭神社の大鳥居。湖上に起立している鳥居のため根元部分の老朽化の確認が用意にできないので水中ドローンを使用して調査。
使用機材：MOGOOL（６スラスター）
調査対象１：鳥居根元部分の老朽化
調査対象２：駆除対象外来魚の生息状況
調査結果：鳥居根元部分に破損箇所は見受けられず。駆除対象外来魚のブラックバスが数匹確認された。
釣り大会撮影（釜石市根浜海岸）
“シーカヤックで女子釣り大会”にて撮影した映像の一部です。
魚信（アタリ）の瞬間を撮影するのは非常に稀なことではありますが、水中での仕掛けの動きや海底の状況。魚が居そうなポイントを実際に見に行くと言ったことも可能です。
インターネットニュース記事
【新華社東京4月5日】中国の天津深之藍海洋設備科技（Sublue）は5日、日本企業のスカイシーカー、JOHNAN、tiwakiとの間で、4社間の協力協定を結んだ。日本企業3社がSublue製水中ドローンの日本での販売とサービスを担当する。中国の産業用水中ドローンが日本市場に進出するのはこれが初めて。
第1弾として、水中ドローン「White shark（白鯊）Mini」約50台が近く日本の海洋漁業作業で使われる。この水中ドローンは小型の産業用ROV（遠隔操作型無人潜水機）で、小さくて軽いという特徴があり、一人でも簡単にセッティングできる。潜行深度は100メートルで、大部分の河川やダム、湖沼の観測ニーズに対応し、海洋漁業の他、水中環境の検査測定、配管検査、ダム探査、引き上げ救助、水中撮影、水中レジャーなどにも活用できる。
Sublue創業者兼総経理の魏建倉（ぎ・けんそう）氏は「われわれが独自に開発した水中推進機は既に世界のトップレベルに達している。度重なるコア技術の進展によって製品を常に改善し、顧客のニーズに応え、中国の水中ドローンを海外進出させた」と語った。
協定を締結したスカイシーカーの佐々木政聡代表取締役は、漁業に関する観測分野で中国製品は優れた性能とコストパフォーマンスを備えており、市場での見通しは非常に明るいとの見方を示した。
佐藤興産代表取締役 佐藤亮厚氏
まず日本で、このコンシューマー、小型水中ドローンの開発をやっている会社はないです。日本ではどちらかと言うと、深海の300メートルや500メートル、1000メートルといったものを作る会社は存在しますが、近海の50メートルや30メートルというのは日本のメーカーにはないです。Sublueの商品をみんな使うように、簡単に言えば、DJIの「海版」はSublueになるような形にしたいですね。（記者/梁賽玉、訒敏、郭威）
